消費者がより低コストで個別化された医療を求める中、2016年も企業内診療所や小売クリニックの増加は続くと見込まれる。また、低コストで拡充されたサービスを提供するクリニックにとって、遠隔医療は極めて重要となるだろう。
雇用主が2016年の医療給付費を6%上昇と予測し、多くの企業が医療保険制度改革法(ACA)に基づく課税の可能性に備える中、社内診療所は従業員の救急外来や高額医療機関への受診を減らす包括的戦略の一環となっている。こうした診療所の多くは既に遠隔医療を導入しているが、2016年にはその数がさらに増加すると見込まれる。 ビジネス・グループ・オン・ヘルス(BGH)の調査回答者の74%が従業員向け遠隔医療サービスの提供を計画しており、前年度の48%から増加している。
小売分野では、医療関連企業は多くの消費者が保険適用外であっても医療費削減手段として遠隔医療を受け入れていることを把握している。この需要に応え、大手薬局チェーンのCVSはデジタル医療サービスとウォークイン診療所「ミニットクリニック」を拡大中であり、現行プログラムは患者から高い評価を得ている。
テレメディシンサービスが全体的にユーザーフレンドリーになるにつれ、消費者はより積極的に利用する傾向にある。 アクセンチュアによると、米国消費者の57%がオンラインで自身の健康情報(病歴、身体活動、症状など)を追跡している。またアメリカン・ウェルによれば、米国人の64%がビデオ通話を介した医師の診察を受け入れる意思があり、70%の消費者は一般的なプライマリケアの処方箋を、対面診療よりもビデオ通話を介して入手することを望んでいる。
従来の医療提供システム外での遠隔医療の台頭には独自の法的問題も伴うが、サービスが円滑に提供されるよう既に取り組みが進められている。雇用主および小売クリニックによる遠隔医療の拡大は、2016年以降における医療変革を牽引する5つの遠隔医療トレンドの一つであり、これには償還額の増加予測、国際的取り決めの増加、州レベルの立法の急増が含まれる。 最終回では、遠隔医療の台頭におけるメディケア・アカウンタブル・ケア・オーガニゼーション(ACO)の役割について取り上げる。
フォーリーの遠隔医療診療に関する詳細情報は、 Foley.com/telemedicineをご覧ください。